クレドアカデミー　個別指導塾in吉田

　昨日、2016年１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）が0.4％のプラスと発表されました（速報値）。
　１年に換算すると1.7％の経済成長率ということになります。


(5月19日付日本経済新聞・見方はかなり厳しいですね）

　生徒とＧＤＰ（国内総生産）の話をしていましたら、少し誤解があるようでしたので、今回は大学受験でも出題されるＧＤＰのお話をしてみます。

　そもそも『総生産』とは、一定期間内（例えば１年間）に『新たに生み出された価値』のことを言います。
　日本に関して言えば、日本国内で『新たに生み出された価値』が国内総生産（ＧＤＰ）であり、日本国民が『新たに生み出した価値』が国民総生産（ＧＮＰ）となります。ですから「日本国内で外国人が生み出したもの」は国内総生産には入りますが国民総生産には入りません。一方、「海外の日本人が生み出したもの」は国民総生産には入りますが国内総生産には入りません。したがって、国内総生産の方が、日本国内の景気の状況をよく反映しているということができます。

　『総生産』について、もう少し詳しくみていきます。
　リンゴジュースを製造するＡ社という企業があるとします。Ａ社は５００万円でリンゴを仕入れ８００万円分のジュースを作りました。８００万円分のジュースを作りだしたのですが、８００万円分すべての価値をＡ社が『新たに生み出した』わけではありません。原材料のリンゴ５００万円分は、リンゴ農家など他のところが生み出したものです。よって、Ａ社が『新たに生み出した価値』は８００万円－５００万円＝３００万円ということになります。つまり、Ａ社は５００万円分の原材料に、３００万円分の価値を付け加えたことになります。ですから『総生産』のことを『付加価値』と呼ぶこともあります。

　このことを国内全体でみていきますと、日本国内の企業などによる取引額の合計（総産出額）から他のところが生み出した価値（原材料費など「中間生産物」といいます）を引いたものが『総生産』ということになります。

したがって、『総生産』を求める式は『総生産』＝総産出額－中間生産物　となります。

　この算出方法は「付加価値法」といい、内閣府がデータの算出に用いている方法です。センター試験でも過去に計算問題が問われたことがありますので、この公式は確実に押さえておいてください。

　さらに、原材料だけでは製品を作ることができず、機械などが必要となりますが、この「機械など」も他のところが生み出したものです。『総生産』からさらに「機械など」の分（減価償却費・固定資本減耗などと言います）を差し引いたものが『純生産』となります。
　『純生産』＝『総生産』－減価償却費・固定資本減耗　　
　　または　
　『純生産』＝総産出額－中間生産物－減価償却費・固定資本減耗

　経済成長率は、国内総生産（ＧＤＰ）がどれだけ増加・減少しているかをみるものです。冒頭の「年率換算1.7％のプラス」とは、１年単位に換算した場合、「ＧＤＰが1.7％増えたことになる」ということを意味しています。
　ちなみに、日本のＧＤＰは、バブル経済崩壊後２０年以上、約５００兆円前後で推移しており、ほとんど成長していません。『失われた２０年』といわれる所以はここにあります。

　名目GDPにより算出したのが「名目経済成長率」、実質GDPから算出したのが「実質経済成長率」となります。実質GDPは「GDPデフレーター」を用いて算出しますが、このあたりが苦手な受験生も多いので、機会があればまたお話をします。

かなり長くなってしまいました。

以上、学長でした。